第18回:配賦基準の計算

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第18回:配賦基準の計算

2007年3月22日

◆ 作業時間調査の方法

次の表は、作業時間調査を行い、配賦基準を求めようとしているものである。
電卓でも簡単に計算できるので、トライしてみてほしい。さて、答えはどうなったであろうか。社員とパートは、もちろん別々に計算する必要がある。

まず、社員のほうからみていこう。4が「100%」になることはもちろんおわかりであろう。
総作業時間に占める構成比を求めていくので、4は100%になるのである。

1は、「3%」となる。正解できたであろうか。
135÷4500で求められる。総作業時間4500分のうち、「ケース荷受け・検品」にかかった時間は何%かを求めるのである。

2についても同様である。2の答えは「2%」である。

3については、作業時間がないので、当然、配賦率もゼロである。

パートのほうは、3が「100%」となるのはおわかりのことと思う。
5が「4.2%」、6はゼロ、7は「25%」となる。

先に把握した投入要素別コスト、例えば「社員の人件費は月間900万円」という結果であったならば、この900万円は社員の総作業時間「4500分」に相当する金額である。

ケース荷受け・検品にかかるコストは、900万円のうち3%、すなわち27万円であるということになる。


 

筆者紹介

株式会社湯浅コンサルティング 代表取締役
湯浅 和夫氏

湯浅和夫 1946年  埼玉県生まれ
1969年  早稲田大学第一商学部卒業
1971年  同大学大学院商学研究科修士課程修了
1971年  日通総合研究所入社
1996年  同社経営コンサルティング部長
1999年  同社取締役
2001年  同社常務取締役
2004年  3月、同社を退職
2004年  4月、株式会社湯浅コンサルティングを設立し、代表取締役に就任。現在に至る。

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