第17回:作業時間調査の方法

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第17回:作業時間調査の方法

2007年3月22日

◆ 作業時間調査の方法

作業時間は、算定対象施設で物流活動を行うすべての作業者を対象に、作業時間調査を行う。ただし、ストップウォッチによる測定などは不要である。

次のような作業日報を作成して記入させるのが一般的である。

時間の単位は、10分または15分単位でよい。

この日報は、記入者に線を引いて記録させる方式であるが、直接時刻を記録する方法をとってもよい。また、管理者が現場の実態をよく把握しているのならば、作業実態を勘案して作業時間を設定してもよい。

作業時間調査を行うべき対象は、調査日に物流業務に従事していた従業員すべてである。

また、算定に関わるすべての人が、アクティビティについて、アクティビティ定義にしたがって共通認識を持つようにする。


 

筆者紹介

株式会社湯浅コンサルティング 代表取締役
湯浅 和夫氏

湯浅和夫 1946年  埼玉県生まれ
1969年  早稲田大学第一商学部卒業
1971年  同大学大学院商学研究科修士課程修了
1971年  日通総合研究所入社
1996年  同社経営コンサルティング部長
1999年  同社取締役
2001年  同社常務取締役
2004年  3月、同社を退職
2004年  4月、株式会社湯浅コンサルティングを設立し、代表取締役に就任。現在に至る。

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