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湯浅コンサルティング・物流ABCマネジメント

最終回: 物流のあるべき姿を明らかに

2007年3月22日

管理をするうえで必要なことは、現在の状況を客観的につかめること(見える化)と、管...

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第33回: 利益管理に物流ABCは不可欠

2007年3月22日

C社のように今は採算的に問題のない顧客でも、コストが高ければ、仮に粗利が下がるよ...

第32回: 採算が悪い客への処方箋

2007年3月22日

最大顧客のA社については、採算が悪いのは物流の問題よりも、粗利の金額が低いことに...

第31回: 採算管理の処方箋

2007年3月22日

最も問題のある顧客であるB社の算定シートを見ると、コスト高の一番の原因はピース...

第30回: 顧客別物流採算の実態

2007年3月22日

さて、このセンターで出荷金額の大きい顧客3社について、出荷作業に関わる物流コスト...

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第29回: 顧客別の採算管理

2007年3月22日

表は、ある食品卸の物流センターでの顧客別物流コスト計算結果です。このセンターの取...

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第28回:サービスの妥当性チェック

2007年3月22日

物流ABCを導入して顧客別のコストを計算すると、いま、それぞれの顧客に提供してい...

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第27回:高コスト部分の改善

2007年3月22日

表中の「物流比率」のところをみると、問題が発生しているようです。顧客Aは物流比率...

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第26回:目的に応じてコスト算出

2007年3月22日

アクティビティ単価に処理量をかけることで、いろいろなコストを目的に応じて算出する...

第25回:顧客別にコストを算定

2007年3月22日

データがそろったら、「顧客別コストの算定」の図のような形に整理してください。ア...

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第24回:物流コスト削減を実現するために

2007年3月22日

前回までで、アクティビティ単価を算定することができました。物流ABCの算定のゴー...

第23回:処理量の調査方法

2007年3月22日

 処理量を把握するには、多くの場合、現場の調査が必要になる。どの作業も何らかの作...

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第22回:作業に合わせ処理単位を設定

2007年3月22日

◆ 処理量とは何か 処理量とは、各アクティビティを算定期間内(月間)でどれだけ処...

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第21回:算定シートは投入要素の4区分ごとに作成

2007年3月22日

実際にアクティビティ原価計算シートをエクセルで作る場合の留意点を、若干述べておく...

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第20回:アクティビティ原価を計算する(2)

2007年3月22日

具体的な計算式は、算定シートをみていただくと、一目瞭然であろうと思う。 例示した...

第19回:アクティビティ原価を計算する

2007年3月22日

物流ABCによるコストの算定方法について、前回までで「配賦基準の把握」の説明を終...

第18回:配賦基準の計算

2007年3月22日

◆ 作業時間調査の方法 次の表は、作業時間調査を行い、配賦基準を求めようとしてい...

第17回:作業時間調査の方法

2007年3月22日

◆ 作業時間調査の方法 作業時間は、算定対象施設で物流活動を行うすべての作業者を...

第16回:人件費の配賦基準

2007年3月22日

◆ 人件費の配賦基準 人件費をアクティビティ別に割り振るには、投入要素ごとの作業...

第15回:配賦基準を調査

2007年3月22日

◆ 配賦基準を調査する 前回までで、投入要素別コストの算定についての説明をおよそ...

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第14回:年間にならす

2007年3月22日

◆ 償却、賞与などは年間に慣らして計上する 投入要素別コストの計算は、基本的には...

第13回:投入要素の区分

2007年3月22日

◆ 投入要素はどう区分するか 投入要素別コストの把握で問題になることがあるとすれ...

第12回:投入要素

2007年3月22日

◆ 投入要素別にコストを把握する 今回の話は、物流ABCの6つの算定手順(1:ア...

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第11回:アクティビティの設定モデル

2007年3月22日

◆ アクティビティ設定のモデル アクティビティ設定に話を戻すことにしよう。適切な...

第10回:アクティビティの作業区分

2007年3月22日

◆ 作業効率管理における作業区分 ABCはもともと作業効率管理のために開発された...

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筆者紹介

株式会社湯浅コンサルティング 代表取締役
湯浅 和夫氏

湯浅和夫 1946年  埼玉県生まれ
1969年  早稲田大学第一商学部卒業
1971年  同大学大学院商学研究科修士課程修了
1971年  日通総合研究所入社
1996年  同社経営コンサルティング部長
1999年  同社取締役
2001年  同社常務取締役
2004年  3月、同社を退職
2004年  4月、株式会社湯浅コンサルティングを設立し、代表取締役に就任。現在に至る。

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