第4回:現状把握すべき物流費の項目

連載トップへ

第4回:現状把握すべき物流費の項目

2007年3月22日

今回は、現状把握すべき物流費にどのような項目があるのかをご説明します。

下図は、把握頂きたいトータル物流費の範囲として領域別に費用項目を一覧表にしたものです。それぞれについて、自社でコスト把握ができているのかをご確認いただければと思います。


例えば、昨今、注目されている①の調達物流の改善取り組みにおいても、『自社に納入される物流費がどれくらい必要とされているのかを算出し、自社内における明確な物流費のものさしがあれば、協力会社の手配により原料を自社に納入するのでなく、調達先(協力会社)の軒下まで商品を引き取りに行き、引取運賃と比較しながら商品原価を下げる』といったトータルコストの低減を図る取り組みなども可能となります。

今回お伝えしたかったことは、物流改善を取り組む上で現状を把握することが重要であるということです。フロー図の作成や費用項目の把握といったことを押さえながら諸施策を図っていただければと思います。

※本記事はこれまでに「物流ウィークリー」本紙に掲載したものです。内容は記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
 

筆者紹介

株式会社船井総研研究所

主なコンサルティング内容は、営業活動支援が主軸である。具体的には営業戦略の立案、新規顧客への営業活動支援、業績向上のための営業組織づくり支援、営業会議の運営支援、営業担当者教育支援などである。

その他の支援メニューとして、荷主企業最適ロジスティクス構築支援、中長期経営戦略策定支援、ISO認証取得支援、人事評価構築支援、ABC分析による業務改善支援などがある。
わかりやすさをモットーにしているため、支援企業からは絶大な信頼がある。

関連書籍のご案内

GoogleAD