現在、生活者の環境意識の高まりやグリーン購入ネットワークの発展、エコファンドの普及など、企業はＢtoＣにおいても、ＢtoＢにおいても、より質の高い環境コミュニケーションが求められています。そして、環境コミュニケーションを強化するのが、ブランディングです。

ブランディングの際、コーポレートアイデンティティ（ＣＩ）、プロダクトアイデンティティ（ＰＩ）、ヴィジュアルアイデンティティ（ＶＩ）が整合性を持ってはじめてブランドの認知が進みます。
その中で、ＰＩ（商品、サービスの機能・品質・特徴）で差別化が困難な昨今では、自然とＣＩ（理念・メッセージ）とＶＩ（プロモーション、企業ロゴ、店舗）などの重要性が増しています。

　そして、周知のとおり、企業のブランドアイデンティティの外せない要素として現在最も注目を浴びているのが「環境・エコ」なのです。
環境が購買動機を占める割合が増えれば増えるほど、このエコ・ブランディングが上手な企業ほど業績が伸びていくのです。

　しかしながら、ISO14001を取得して環境管理システムを導入している企業が多数あるにも関わらず、一部の大手企業を除き、エコ・ブランディングのための環境コミュニケーションについて何も対応していない（出来ていない）企業がほとんどと言えます。

　事実を、客観的に、スピーディに伝えるためのメディアとして、環境コミュニケーションには「環境報告書、環境広告、環境広報、環境情報表示、環境マーク・デザイン、さらには環境教育、啓発活動、環境会計の導入・報告」など多岐に渡ります。しかし、それらを有効活用出来ていないのが現状なのです。

　よって、差別化の手段として環境をテーマにする、している企業様にとっては、エコ・ブランディング、環境コミュニケーション手法を有効活用していくことがポイントになっています。

まずはＷＥＢを利用した環境ＰＲ（自社の環境理念・環境指針など）ページ、環境サイトの作成や、ニュースレターの一コマで連載、地域のＮＰＯなどと協力した活動など、出来ることから継続していく事が、大きな一歩となるでしょう。

（株式会社船井総合研究所　環境ビジネスコンサルティンググループ　槻瀬 潔）

☆船井総研が運営する環境ビジネス情報サイト「eco-webnet.com」

※記事は08年5月の記事執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。